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マスメディアと社会―新たな理論的潮流


定価： ￥ 3,360
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発売日： 1995-01
発売元： 勁草書房
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４章（Golding,P and Murdock論文）に関して
　批判的政治経済学におけるコミュニケーション論の原典とも言える論文。事例研究などは特に挙げられていないが、政治経済学的コミュニケーション論の方法についてのしっかりとした考察がなされている。すなわち、「?マスメディアと民主主義の理想状態の措定（公共圏モデル）、?理想状態が崩れている現状に対して、矛盾点を政治経済学的観点から考察していく」、という流れの説明である。より詳細に言えば、批判的政治経済学におけるコミュニケーション論の方法として、「?全体的（holistic）、?歴史的、?資本主義企業と公的介入のバランスを中心的な研究課題とする、?正義・公正・公共善といった基本的な倫理問題に取り組む」、という４つの特徴を挙げ、具体的に追う歴史的プロセスとして、「?メディアの発達、?企業の力の及ぶ範囲の拡大、?商品化、?国家や政府の干渉の役割の変化」、を挙げる。そして最後に批判的政治経済学の三つの中核的課題として、「?文化商品の生産（(1)組織体の所有パターンと、組織体の活動の統御へそのパターンがもたらす帰結、(2)国家の規制とコミュニケーション組織体の関係の性質）、?テクストの中の表現と消費と生産の物質的関係（批判的政治経済学におけるテクスト分析。ただし、この分野についてはＣultural Ｓtudiesにおける研究のほうが盛ん）、?物質的不平等と文化的不平等の間の関係（物質的・リテラシー的なアクセス権の問題）」、を掲げる。
　現在、批判的政治経済学的コミュニケーション研究は?の組織体の所有パターン（端的に言えばメディア企業の独占についてなど）を中核的な研究課題として取り組んでいるように思われる。惜しむらくは、「独占すなわち悪」という構図が定式化し過ぎて、なかなか問題の本質にまで迫れないところだが・・